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英語の次に学ぶ、第二外国語で選択すべき7つの言語とは?

日本人にとって、英語は切っても切れない存在だ。今や小学校5年生から必修化しており、中学校、高校においては最重要科目として君臨し、大学、社会人以降ではプレゼン、商談、論文、様々なシチュエーションで必須化している。いわば、エリートや高所得者になるためには無くてはならないものとなっている。

日本人にとって英語はあまりにも大きな存在であり、難易度の高い言語であるため、他の言語を学ぶ、知るという機会に恵まれていないのが現状だ。英語がいくら世界で影響力を誇っているといっても、世界の6000以上ある言語の一つでしかないのであり、様々な言語が存在していることを忘れてはならない。

だが、英語だけでなく、数多くの言語を片っ端から学びたいと思っていても、人生は長くはない。仮に日本語、英語だけを学ぶとしても、完璧にマスターするのは至難の業だ。すなわち、言語を学ぶ際には基本的には2つまで、多くても3つまでと決めてから学ぶのが筋だろう。

闇雲に多くの言語に手を付けても、何も身につかないからであり、単なる時間の浪費でしかない。基本的には、英語と出来るだけ似た言語、もしくは話者が多く、世界における影響力が強い言語を学ぶべきだ。今回は、英語の次に学ぶ、第二外国語で選択すべき7つの言語を紹介する。

言語の優位性を測る、4つの観点

英語を学んでいる人にとって簡単な言語

www.businessinsider.com

この「英語スピーカーが学ぶのに10の最も簡単な外国語」では、

  • アフリカーンス語
  • フランス語
  • スペイン語
  • オランダ語
  • ノルウェー語
  • ポルトガル語
  • スウェーデン語
  • イタリア語
  • エスペラント語
  • フリジア語

の言語が挙げられており、特にオランダ語は英語スピーカーにとっては一番簡単な言語だと言う。そして、スペイン語とポルトガル語を経済の視点から評価している。

 

世界で最も話されている言語はどれか

言語を学ぶ際に、どれだけの話者がいるのかを考慮するのは極めて重要だ。もちろん、あえて話者の少ない言語に着手する手もあるが、それは学ぶためのテキストや資料が手に入らず、結局、頓挫する可能性が高い。

 

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上の図では各言語がどれだけ話者がいるのかを示していて、

1位:中国語    14,4億人

2位:スペイン語  6,15億人

3位:英語     5,43億人

4位:ヒンディー語 4,70億人

5位:アラビア語  4,43億人

となっている。中国語や英語、そしてインドで話者が多いヒンディー語が多いのを予測していても、アラビア語がこんなに話者が多いとは予測していなかったのではないだろうか。アラビア語は中東だけでなくアフリカにもまたがって普及しているため、これだけの数を誇っている。

 

ビジネスで使われている言語は

ビジネス言語として英語は圧倒的な地位を誇っているが、ビジネスを世界規模で考えている経営者はもう一つ学ぶことを考慮しなければならない。

www.languagelearningportal.com

上の「すべてのグローバル志向の経営者が学ぶべき6つのビジネス言語」では、

  • 中国語    ネイティブスピーカーの数の多さ、著しい経済成長
  • ドイツ語   EUの盟主であるドイツで話されており、EUで最も多くの人が話す言語
  • アラビア語  石油貿易で極めて重要 
  • スペイン語  アメリカで急速に話者が増えており、2050年までに倍増する可能性も 
  • ポルトガル語 発展著しいブラジルで話されており、これからの発展に期待
  • ロシア語   国連の6公用語に指定されており、2,5億人が話す  

といった視点でビジネス言語として学ぶべき言語が紹介されており、これらの観点は非常に正確なものであり、グローバルなビジネスを志す人々にとって有用である。中でも、スペイン語、ポルトガル語の将来的視点に基づいた分析は的を得ている。

 

GDPのランキング

GDPの値は、単純に国力を測るものとして優れたデータであり、そして国力が高い国は言語の分野でも世界に影響力を示しているといえるだろう。
 
2015年のGDPランキングでは、
 
1位   アメリカ
2位   中国
3位   日本
4位   ドイツ
5位   イギリス
6位   フランス
7位   インド
8位   イタリア
9位   ブラジル
10位  カナダ 
 
となっており、10年前ほどのランキングと比べると、新興国である中国、インド、ブラジルの成長が際立っている。今後、中国に続きインドとブラジルも莫大な人口を武器に、更に順位を上げてくると見られ、外交、ビジネスにおいて存在感を増してくるのは間違いない。
 

第2外国語で選択すべき7つの言語

以上4つの観点から、第二外国語として選択すべき7つの言語を挙げていく。 
 

フランス語

話者が約1,2億人いて、話者が少ないものの公用語に指定されている国は29に上り、世界でも重要な言語の一つだ。英語はゲルマン系、フランス語はラテン系の言語であるため、言語としての系統は異なるが、歴史の観点から見て英語に3分の1の影響を与えていると言われており、男性名詞、女性名詞の区別、動詞の活用を覚えるのが難関だが、英語学習者には比較的簡単な言語だ。アメリカやカナダの一部でも話されているので、北米で通訳者になるにはおさえておきたい言語だ。

ドイツ語

約1,4億人の話者がおり、ドイツ、オーストリア、リヒテンシュタイン、ルクセンブルクの4か国で公用語で指定されており、スイスでも60%以上の人々がドイツ語を話している。話者、話されている国は少ないものの、ヨーロッパにおけるビジネスでは重要な地位を占めている。What is a foreign language worth?という外国語の価値を問う記事では、会社で給料が上がる言語のグラフで1位となっている。ヨーロッパのオフィスで働くなら、第二外国語ではドイツ語が第一候補か。

スペイン語

スベイン語の影響力は日本人が思っているよりもかなり強い。スベインのみならず、中南米21の国のうちほとんどで公用語となっており、近年では先程触れたように、アメリカでスペイン語圏からの移民が急速に流入している。英語と比べれば基本的にローマ字をそのまま発音するので、実は日本人にとっては発音しやすい言語である。これからスベイン語圏の発展が予想され、重要度が増していくだろう。
 

ポルトガル語

本国ポルトガルでは人口が1000万人弱しかいないため、それほど話者が多いわけではないが、昔植民地であったブラジルでは約2億の話者がいる。そして世界を見渡すと2億5千万の数になるので、予想以上に話者が多い。成長著しいブラジルの主要言語として見ると、見逃すことはできない言語である。そしてポルトガル語とスペイン語は非常によく似ており、スペイン語が得意であればトライリンガル、いやクワドリンガルも夢ではない。どちらかが得意なら、是非チャレンジしていくべきだ。
 

ロシア語

ロシアの国力は以前に比べれば低下してしまった印象は否めないが、旧ソ連時代にソ連の構成国だった国では未だにロシア語が話されている、あるいは公用語に指定されている地域が多く、高齢者を中心にロシア語が普及している。そしてロシアはBRICSの一員であり、天然資源を活かしたビジネスで浮上していく可能性がある。しかし、ロシア語は難解な言語として有名であり、男性名詞、女性名詞があるのはもちろん、動詞が例えば「乗る」場合でも何に乗るのかで不規則に変化するので、習得は困難だ。話者が多いことから需要は間違いなくあるので、根気のある方はトライしてほしい。
 

中国語

全言語でも圧倒的な話者を誇り、その数は14億人以上に上る。驚異的な数におののくばかりだ。近年中国が急速な発展したことから、世界でも注目されるようになり、一気に最重要言語の一つとなった。もちろん、日本でも中国人、台湾人の観光客がとてつもない勢いで増えているので、需要が伸びていくばかりである。同じ漢字を使っていることから簡単だと思われがちだが、同じ漢字でも意味が違ったり、発音の仕方に癖があり、隣国で話されているにも関わらず、平易な言語ではない。だが、観光業界を志すなら、中国語は今や必須であり、日本では英語と同じ位の位置にあると言えるだろう。
 

アラビア語

アラビア語のイメージはあまり湧かないかもしれないが、そう、あの横に細長い文字が並んでいるのがアラビア語だ。


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中東で話されている言語で、話者は約4、5億人に上る。近年はサウジアラビア、アラブ首長国連邦のGDPが伸びており、これから需要が間違いなく増えていくことが予想される。特に、富裕層が多いドバイでは日本食レストランが増加しており、これから日本独自のコンテンツが更に受け入れられる可能性を秘めている。しかし、アラビア語を学びたいと思っても日本語では資料が少ないのが現状だ。英語の資料のほうが日本語よりも多く出版されているので、英語の習得が前提になる言語だ。
 

おわりに

現在、英語が経営者や知識階級の中で圧倒的な影響力を誇っているとはいえ、第二外国語の習得は今の地位を更に高めていく手段として最適である。是非とも、挑戦してみてはどうだろうか。
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ポケモンGOが人気過ぎて各地でフィーバー!海外のニュースをまとめてみる。

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7月6日にアメリカ、オーストラリア、ニュージーランドでリリースされ、その他各地で大旋風を巻き起こしているポケモンGO。イスラエル大統領が公邸内でニャースで遭遇している様子をFacebookにアップして喜んでいたり、アメリカの大統領選で政治利用されたりと、もうわけのわからない状況となっており、今やアメリカやイギリスのグーグルで「p」と一文字打っただけで「pokemon go」と出てくるほど、とんでもないフィーバーとなっている。ポケモンは20周年を迎えても人気が健在であることを再認識させられたが、今回、あまりのフィーバーで各地で色々なトラブル、出来事が起こっているので、まとめてみたいと思う。

 

ニューヨークのセントラルパークにシャワーズが出て騒ぎに

vimeo.com

 

シャワーズが出てきただけでこの騒ぎ。もし伝説のポケモンなんかが出たらどうなるのか?まるで大人気のアイドルがいたか、それとも、犯罪か何かが起きたような混乱が起きている。

 

ハッカー集団によってサーバーがダウン

 

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ただでさえ、多くのユーザーがアクセスしているのに、ハッカーによりサーバーがダウン。ちなみに、犯人のハッキンググループは「プードル」という名前。この際「ドーブル」に変えてみては?

 

オーストラリア警察がポケモンGOユーザーに警告する

ポケモンGOのフィーバーはこんなところまで飛び火していて、オーストラリアのノーザンテリトリー警察は「道路を横断するときはスマートフォンばかり見てないで、しっかり左右を確認してから渡りましょう。“サンド”はそんなに早くどこかに行くこともありませんから。きちんと交通安全を守ってポケモンゲットだぜ!」とユーザーに注意を呼び掛けている。他人の家に不法侵入したり、交通ルールを守らない人がポケモンGOの影響で増えていきそうなのは非常に心配だ。


早速、卵の孵化を簡単にする裏技が編み出される

ポケモンといえば、14番目でセレクトBBしたり、ミュウをつりざおで釣ったりと、裏技を楽しむゲームとして有名だ。ポケモンGOはタマゴの孵化には2km、5km、10kmといった距離を歩かなければならないらしいのだが、さすがと言わんばかりか、中には自動車だと歩数がカウントされないので、スマホをプラレールに乗せる強者が出現。僕も昔、金銀でマスターボールをボックスコピー技で増殖していたのを思い出した。

 

アメリカ大統領選で政治利用される羽目に

まるでコカコーラとペプシの戦いを見ているようだ。まずはこちらを見てほしい。

 

www.youtube.com

トランプ氏が自身のfacebook上で公開した動画で、名前のところで「不正のヒラリー」と罵り「NEXT EVOLUTION」のところには「Unemployed(無職)」とひどい批判が載せられている。片やクリントン氏はゲームの中でポケモンを捕まえるために使うアイテムが入手できる「ポケストップ」に指定されているオハイオ州のマジソンパークで公式集会を開くことに。マジソンパークで無料でポケモンを捕まえられる、ということで子供連れの支持拡大を狙った戦略を取ったようだ

言葉が出ないというか、とんでもない、ありえない現象だとしか言いようがない。世界はどうかしてるんだろうか。これから何が起こるのか、非常に楽しみだ。

 

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都知事選の混乱を見て思う。今から思えば、石原慎太郎はある意味で偉大だった。

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都知事選の候補者が14日に公示され、自公、こころが推薦する増田氏、無所属で立候補する小池氏、民進党、共産党などが推薦する鳥越氏、他合計21人立候補した。

僕は東京都民でないので、都民の気持ちは知る由も無いが、おそらく都民からすれば、誰に投票すればいいかわからない、もしくはもはや誰でもいい、という気持ちになっているのではないか、と思う。1年で辞任を余儀なくされた猪瀬氏に続き、舛添氏も政治資金の公私混同疑惑で2年半で退陣し、都政は混迷を極めている。こうなってくると、13年も都知事を務めた石原氏は、ある意味で偉大だったのかもしれないとさえ思えてくる。

石原氏という不思議な才能を持ったカリスマ

石原氏は1999年に都知事選に当選して長年都知事を務めたわけだが、記者会見では何か気に食わない質問があると罵倒し、特に朝日新聞などの左派系のメディアには喧嘩を吹っ掛ける場面が多くみられた。なぜ、多少横暴な態度をとってもあまり咎められなかったかというと、石原氏は作家、元自民党の議員ということで、メディアとのパイプが太く、批判できない状況にあったようだ。これは、先に触れた猪瀬氏や舛添氏と事情が異なり、圧倒的に有利な立場という他はない。

では、猪瀬氏や舛添氏が石原氏と同じような立場だったら、全くメディアに袋叩きにされることなく、長期政権を維持できたのか?僕はそうは思わない。彼らは石原氏のような、ある種の強靭なメンタル、そして何より得体のしれない溢れるカリスマ性を持ち合わせていない。いつも威圧的で、人の意見に耳を貸さなかったし、反対意見にはとりあえず反論していた。こんな横暴な態度しか取らないのに圧倒的な人気を誇っていたのは、石原氏以外僕は知らない。

ちなみに言っておくが、僕は石原信者ではない。時には石原氏の意見に賛同することがあるものの、極論と思うことがしばしばだ。そして決して、発言に一貫性のある人物とは言えない。しかし、政治資金問題や、横暴な発言したとしてメディアから追及されても、一言で黙らせてしまう。常に、「俺は石原慎太郎だ。都知事だ。何が悪い。」という態度を崩さなかった。もはや、お家芸ともいえるやり方で、報道陣をねじ伏せていた。

彼の代わりのなるような存在感を持った都知事はこれから出てくるのだろうか。大阪では橋下氏が”石原節”の継承者を目指して市政に臨んだが、大阪都構想の否決で辞任を余儀なくされた。大阪都構想は彼の進退をかけて臨んだ政策だったため、否決されて辞任するのは当然のことだが、口火を切ったのが石原氏だったらどうだったか。都構想の結果が反対側に傾いていたかもしれない。やはり、石原氏の政治手法を倣おうとしても、誰もが真似できるものではない。彼は石原慎太郎だから出来るのだ。

都知事選の行方

都知事選はどうなるのか。いずれにせよ、政治資金問題が起ころうが、何が起ころうが、1年や2年で辞任するのはもう沢山だ。はっきり言えば、問題のない政治家など存在しない。誰もが何かしらの問題を抱えている。候補者のなかから、少しでも都知事にふさわしい人物が当選してほしい。もう4年後はオリンピックなのだから。

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18歳選挙権が話題となった参議院選挙。日本の民主主義の夜明けとなるか。

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今回は2つの点で歴史的な選挙となった。

1つ目は、改憲について。大方の予想通り、自公与党が大勝し、70議席獲得した。そしておおさか維新の会などの改憲勢力が獲得した7議席と合わせて、憲法改正に必要な参議院の議席3分の2以上、改選前の議席と合わせて合計165議席を有することになり、戦後から長きにわたって議論されてきた憲法改正に王手をかけた。このまま自公率いる改憲勢力が憲法改正へ着実に駒を進めるのか、それとも、民進党、共産党らの野党勢力が一矢を報いるのか。いずれにしろ、今後数年間において、日本にとって最大の関心事であることは言うまでもない。

そして2つ目は、18歳選挙権について。18歳選挙権が適用されてから、初めての国政選挙ということで、大いに世間を賑わせた。街頭演説に高校生が立ち止まって耳を傾けることがあったりと、例年の選挙とは違った光景が見られた。今回は、5つの観点から参議院選挙を振り返る。

 

10代の投票率はどうだったか

 

政治というカテゴリは10代にとってあまりにも遠く、投票率がさほど伸びないのではないか、と思っていたが、完全に僕の認識が甘かったようだ。18歳が51.2%、19歳が39.2%、10代の平均が45.45%となり、予想していたよりも高い水準だった。投票という政治的参加が、自分にはまだ尚早だと感じるのではないかと考えていたが、その心配は杞憂だったようだ。僕は20%台後半ほどの数字を予想していたため、今回の結果は予想外で、非常に満足している。メディアはあまりいい反応を示していないが、今回の選挙は、18歳選挙権にとって良い滑り出しとなったのではないかと思う。

今の10代の適応力は本当に素晴らしい。しかしながらも、これまで教育現場で生徒に政治的な活動を促してこなかったことはマイナスに作用しただろうし、まだ社会に出ていないにも関わらず、社会的責任を背負わされるのは、幾分重荷に感じたのではないか。やはり、これからの教育現場では幼少時から政治教育が必要だと考えられ、今回の参議院選挙は、政府による社会的実験だったと言わざるを得ない。これからの選挙のために、政治への参加を次の10代へ促していくことが求められる。

 

10代の投票先の動向

 

近年ネット界隈を中心に若年層の”保守化”が進んでいるが、今回の選挙でもその傾向が浮き彫りになった。10代の有権者だけを対象にした出口調査を見ると、自民党の支持率は40%を超え、民進党以下、野党の支持率は低調だ。政権与党としての自民党を客観的に評価した結果が、今回の支持率に繋がったと思われる。他世代と比べて政党支持にばらつきが出るかと思っていたが、概ね他の世代と傾向が似通っていて、あまり差は見られなかった。やはり、周囲の意見を参考にして投票したのだろうが、もっと柔軟に考えてもよかったのでは、と思っている。

はっきり言ってしまえば、上の世代の意見は左程参考にならない。テレビや新聞が押しつけている固定観念に縛られている方が多く、「これが自分の意見だ」と言い張っていても、実際にはただの受け売りであることがほとんどだ。今の10代はインターネットで意見、議論を交わす場が整っているため、自分の頭で考える機会に恵まれており、幸福な時代に生きている。もちろん、僕も今や10代ではないが、今ここでネット上で意見を述べているのだから、その幸福な人間の一人だ。今回の18歳選挙権の適用は、10代のネット上の政治的思考を促し、これからの選挙にとって大きな利益をもたらすだろう。デジタルネイティブ、いわゆる「SNS世代」である10代は、これからの選挙を、正しい方向に変えていく可能性を秘めている。

 

真の民主主義への第一歩、そしてこれまでの日本人像

 

今回の選挙は、10代にとっていささか苦しい選挙になったのではないか。10代といっても、まだ選挙権のない者、18歳以上とでは全く事情は異なるが、どちらにせよ、これからしくは今回、自分が選挙という社会的責任を背負うことに抵抗を感じただろうし、周囲の大人に選挙のことについて聞かれ、普段日常会話で取り上げないテーマに戸惑った人も多いだろう。まだ子供でいたい、という欲求と、もう少し大人にならなければならない、という自分への要求が混在し、大なり小なり苦しんだ人も多いと思われる。

 

今回の選挙に関しては数多くの賛否両論があったと推察されるが、日本社会という全体のことを主眼に置いたときに、今回の選挙はこれからの日本にとって大きな財産となることは疑いの余地はない。日本は、真の民主主義社会を実現する第一歩を踏み出したのだ。

日本の戦後約70年において、国民が積極的に政治的思考を重ねてきたとは言い難い。テレビ、新聞をはじめとするメディアが強大な権力を持ち、彼らの影響力は絶大だった。人々はただ彼らの主張に疑念を抱かず、彼らの思うがままにマインドコントロールされてきた。極端に言えば、メディアという巨大な媒体による日本人への冒涜が、これまで延々と繰り返されてきたのだ。我々はこれまで、自分で考える手段を持っていなかった。ある種、自分で考え、行動することは制限され、日本人としてのアイデンティティーが何処に存在するのか、曖昧な、判然としない有り様であった。

 

SNS、インターネットの発展とこれからの課題

 

しかし、ここ数年間は00年代から続くインターネットの普及が更に勢いが増し、若年層は当然のようにSNSを通じて互いに意見を交換し、共有する時代になってきていて、ちょっとした個人ブログの文章ですらSNSで拡散され、それに対してSNS上で意見し、思考するという行動が一般化している。特に、今の10代はデジタルネイティブと言われ、いわゆる「SNS世代」だ。情報処理能力に長けており、時代の流れを敏感に感じとっている。

 

この傾向は、明らかに前世代、いわゆる団塊世代やバブル世代と一線を画しており、近年のこういった傾向は極めて喜ばしい動向だ。長年「個人」という概念が制限されてきた日本にあって、いわば個々の意識が高いレベルに移行しようといているのは、今後21世紀の日本を明るく照らすことだろう。

一方で、ちょっとした主張によりブログやサイトが炎上したり、2chなどで個人を徹底的にこき下ろしたりする行動が見られるのは、非常に残念である。彼らにとっては自分の主張を率直に表現しているのだろうが、モラルの高い行動とは言えないし、叩かれる側、叩く側、双方にとって有益ではない。インターネットの普及からまだ10数年しか経過しておらず、一部ではまだネットに関するリテラシーが高まっていないと感じている。これも政治教育と同じく、教育現場、そして家庭での教育が必要だ。

昔、道に普通にタバコの吸い殻が落ちていたのに、最近はそのような光景があまり見られなくなった、という現象のように、人々はそれまで当たり前に行っていた習慣でも、徐々にそれを修正していくものだ。いつまでも同じ愚行を繰り返すことは決してない。日本人は高い自己改善力を備えている。飽くまで辛抱強く、改善の手を止めてはならない。

 

「思考停止」を止めなければ、日本は変わらない

 

何より大切なことは、考えないこと、人々の思考停止が社会の発展を妨げる、ということだ。日本では「考える」という行為が一般化しておらず、一人一人が親ガモについていく子ガモのように、列をなして一つの意見に同調し、自分の行動に疑問を持たない傾向がある。先頭を走っている人間がハーメルンの笛吹き男かもしれないのに、言うがままにさも「自分で考えて行動している」と錯覚し、自分と他人との区別がつかなくなり、一個人である自分を見失っている。自分はどう考えているのか、自分はどう行動するのかを明確にしなければ、各々が満足する社会を形成することは出来ないだろう。民主主義とは国民一人一人が高い認識力を持ち、それぞれが互いに建設的な見解を持ってして、初めて成立するものだ。

今回の18才選挙権の施行は、日本の将来を背負う10代が社会とは、政治とは何なのか、自分の意見を持つとはどういうことなのか、ということについて考える契機でなくてはならない。これまで日本人の中に蔓延していた思考停止状態を、必ず変えてくれると信じている。

最初は間違っていてもいい。難しいことは考えようとしなくてもいい。「みんなはこう言ってるけど、自分はこう思う!」という姿勢でいい。家族や周囲の意見に惑わされず、10代のうちから自発的に、能動的に考える、思考することが何より重要であり、その結果が良い社会、政治を造っていく。また、現在ではそうではないが、同じ社会や組織に違う意見の人々が入り雑じっていても構わないと考えている。もっとそれぞれが的確な意見を述べ、適切な結論に帰結することが、現在の日本に求められているのだ。

 

おわりに

 

数十年後に今を振り返ったときに、今回の選挙が日本の民主主義の夜明けと言われるべき、いや、言われなくてはならない。今の10代、若い世代を中心に、日本は新たなステージに突入していくのだ。日本人が長年甘んじていた、「考えない民族」からの脱却に結び付くことを期待してやまない。

 

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アメリカには未だにアジア人差別があると、英会話教室で出会った日系アメリカ人を見て確信した話。

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英会話教室といっても、広告やCMで見かけるようなネイティブの方ばかりでない。日系アメリカ人の方もいれば、半分日本で過ごして、半分アメリカで住んでいたいたという半ネイティブの方もいる。実際、僕が出会った英会話講師の方がそれなのだが、世間のイメージと実際の英会話教室の事情は、大きく異なっているのが実情だ。彼らは様々な事情で来日しており、その理由は一律ではない。今回は、英会話教室で出会った日系アメリカ人の話をしようと思う。

 

英会話教室の日常

 
あれはもう一年前ぐらいの話になるだろうか。僕はいつも火曜日の夜のクラスに所属していて、その先生には非常にお世話になっており、彼なしでは英会話をここまで上達させることはできなかったであろう。
 
ある日、急遽火曜日に急用が出来たので、金曜日にクラスを変更することになった。僕はイギリス英語の発音が好きだったから、英会話教室にイギリス英語の先生、つまりイギリス人の先生がいると聞いて、その英会話教室に入ることになった経緯があるため、他の先生には興味がなかった。
 
そのため、他のクラスの授業は受けていなかったので、この日が初めての他クラスの受講となった。(ちなみにイギリス人の先生は僕が教わっている方だけだったため、彼しか選択肢がなかった。先生を誰にするか迷うことがなかったので、ある意味良かったと思っている。)
 

日系アメリカ人女性に出会う

 

事前に日系アメリカ人女性と聞かされていたのだが、彼女は目は虚ろで、自信の無さそうな、かなり顔色が冴えない印象を受けた。僕は正直言って、この人で大丈夫なのだろうか?と思ってしまったが、残念なことに、僕の予感は的中してしまった。いつも教わっているイギリス人の方はとても発音が綺麗で、文法がイギリス人らしくかっちりした文法、論調でお話しされる方なのだが、彼女はネイティブとは思えないほど文法が拙く、会話を膨らまそうとしても、すぐに「Why?」と聞いてきて、会話のリズムもへったくれもなかった。

いまだ中級者でしかない僕が言える筋合いではないが、ボキャブラリーに乏しく、とても英会話の先生に向いているとは言えない人物だった。

 
彼女の出自について伺ってみると、彼女はカリフォルニア出身で、数年前に日本に移住してきたと言う。彼女は詳しい理由を語らなかったが、とにかく彼女は旅行が好きらしく、30ヶ国は周ったらしい。そして、何より印象に残っているのが、
 
「アメリカにはあまり興味がない。生まれた国だから興味はあまりなくて、もっと知らない国のことを知りたい。」
 
と彼女が言い放ったことだった。みなさんは、アメリカ人に対して、どのような一般的イメージをお持ちだろうか?アメリカ人といえば自分の国が大好きで、
 
「USA!USA!USA!」
 
というような感じの愛国者が多いというイメージをお持ちなのではないだろうか。もちろん、アメリカは3億人以上いる多民族国家なので、様々な考えを持った人がいることは承知の上だったが、「アメリカ人として見ないでほしい、どの人種でも国籍でもない、私は自由だ」という悲鳴が、彼女の言葉に隠されているようだった。
 
先にも触れたように、一言でアメリカ人といっても多種多様で、一概に「アメリカ人はこういう性格で、こういった性質を持っている」と断言することはできないが、少なくとも白人、いわゆるアングロサクソンが約70%を占めており、ヒスパニック、黒人、そしてアジア系はその他30%に過ぎず、アメリカで白人以外が快適に暮らすのは非常に困難であり、特にエリート階級まで上り詰めようとすれば、並大抵の努力では不可能である。
 
近年、ヒスパニック系の人口が爆発的に増え、黒人、アジア系の出生率がアングロサクソンを超え、これからアメリカの勢力図は大きく変動していくだろうが、少なくとも現時点では白人が多大な影響力を持っているし、もっとも、彼女が生きてきた時代はそうであったに違いない。
 
ヒスパニック、黒人、アジア系のなかでも、特にアジア系はいじめの対象にされやすく、他の人種に比べても「いじめを受けたことがある」と答えている割合が多いとされる。日本ではアメリカは自由で公平だというイメージを持っている方が数多くいるが、実情は全くそれの逆で、実に閉鎖的で、保守主義であり、想像以上に窮屈な国家である。これは昔イギリスから独立し、アメリカという国家を造ってきた白人達によって形成されたものだ。
 
昔、僕の高校時代の友人がアメリカに留学することになって、アメリカに行く前は「アメリカで一生暮らす」と言っていたのに、一年後彼のfacebookを見たら普通に高校時代の、日本人の友人との写真をアップしていたのを見たときは、何とも言えない気持ちになったが、彼もおそらく差別にあったのだろう。彼は高校時代、英語がそれほど得意ではなかっため、僕は正直、彼がアメリカでやっていけるか気掛かりだったが、残念ながらその不安は現実のものとなってしまった。
 
やはり、彼女はカリフォルニアで激しい人種差別を受けたのだろう。カリフォルニアはハワイに次いでアジア系の比率が高く、多いところでは30%を超える地域もあるぐらいだが、それでも全体に比べれば圧倒的にマイノリティーであることは間違いなく、ヘイトクライムの標的にもなっている。
 
彼女はアメリカでの苦しい生活から決別し、本当の意味での自由を求めて、海外を流れ歩き、日本に行き着いたのだろう。彼女の身に何があったのかは知る由もないが、彼女にとってはアメリカより日本の方が住みやすいと感じているのであれば、移住という選択肢は間違っていなかったといえるのではないか。
 

 

おわりに

 
世界中のどんな国においても、人一人が安定した人生を送ることは至って困難だ。そして、その国のネイティブどころか、ノンネイティブでは尚更だ。人種、言語、習慣という壁にぶち当たり、そしてそれぞれが持っているDNAが、その国に適応できるかは未知数であり、どんな国にしろ、住んでみなければわからない、というのが実情だ。
 
彼女はアメリカであまりにも巨大な壁にぶち当たったのかもしれない。やはり日本でも様々な壁が彼女の前にそびえ立っているだろうが、日本でアメリカほどの差別や屈辱を受けることは考えにくい。少なくとも、幾分かは快適な生活を送れるだろう。彼女の表情が晴れやかな、自身に満ちた表情に変わっていくことを願ってやまない。

 

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選挙のたびに行われるビラ配り。毎回思うが、無理やり渡そうとするのはいかがなものか。

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選挙で一票を獲得するのは難しいものだ。候補者それぞれが一票に泣き、一票に笑う。たった一票を獲得するために、候補者、そしてその支援者達が奔走しているわけだが、この前、選挙関連で少し不愉快なことがあったので、書き記そうと思う。

選挙という騒音、そしてその弊害

選挙前といえば、住宅街、特に駅前が騒がしいものだ。特に大音量でつまらない主張を垂れ流す選挙カーにはいい加減辟易しているが、この前僕が駅から帰宅する途中の道で、選挙のビラ配りをしていると思われる人々が数人待ち構えていた。

僕は「ああ、またか。うるさい時期がやってきたものだな」と少し苛立たしさを感じながらも彼らの間をすり抜けようとすると、最初の一人が無理やりビラを渡そうとしてきて、それを無視してもまた一人、また一人とビラを渡そうとしてきて、合計5人がじっと巣で虫を待ち構える蜘蛛のように捕らえようとしてきた。

捕らえようとしてきた、というのは少々言い過ぎたが、全く彼らに目を合わせようとしない、帰宅途中の疲れた様子の人間に選挙候補者のアピールをしようとしても、全く甲斐がないのではないか、と思う。

 

もちろん、彼らはそれが仕事だということは承知している。少しでも候補者の演説の機会を増やし、少しでも有権者と握手をし、少しでもビラを配って、候補者の名前を知ってもらうためにやっているのであって、ビラ配りをしている人々に罪はない。帰宅途中で疲れていたとはいえ、幾分失礼な態度を取ってしまったことは反省している。

しかし、最初から自分達に興味のない人間に存在を知ってもらおうとするとするのは、明らかに戦略として間違っている。数打てば当たる、という問題ではないし、むしろ、不快な思いをした人々が周囲に拡散する可能性が極めて高い。これは社会の様々な分野で言えることだが、ターゲットを選定する際は多数よりも、少数に対して焦点を当てていくことが重要である。

 

過度な選挙活動が10代に悪影響を及ぼしている

話は変わるが、今年新たに有権者となった18歳の高校生を校門前で政治的な主張の書かれたビラを教諭や市民団体が生徒に配るという事例が昨年から数件発生している。先ほどのような特定政党のボランティアではないにしろ、政治的に中立であるべき教育者が一方的な主張を押し付けるというのは、誠に遺憾である。10代なら簡単に騙せると思っているのだろうが、インターネットで情報の海をスイスイ泳いでいる10代にはそのような手法は通用しない。時代遅れの手法だ。

そしてこれから選挙に行こうとする生徒が「選挙って怖いな、あんまり関わりたくないな」と選挙へ行くのを敬遠することになり、10代にとって「政治」というあまりにも日常生活から遠いカテゴリーが、ますます遠のいていく引き金になる。

おわりに

積極的な政治活動を否定しているわけではない。だが、駅前でこれでもかと演説を聞かされ、選挙のビラを手渡され、一方的な主張を押し付けられようとするのであれば、これからの時代を担っていく10代の政治的関心は薄れ、ますます選挙の世代間格差が拡大する。10代の世代のためにも、彼らには健全な選挙活動をやっていただきたいものだ。

ちなみに誤解されるかもしれないので伝えておくが、僕は選挙に興味がないからこんなことをを言っているわけではない。政治には大いに興味はあるが、マスコミだけが喜ぶ”選挙というお祭り”に飽き飽きしているのだ。特に、当選時の万歳三唱は今すぐにでも止めてほしいものだ。

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Y!mobileのCMがツッコミどころ満載なので、ちょっとツッコんでみる。

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最近、mineoや楽天モバイルなどの格安SIMのCMが多数放送されているが、Y!mobileは特に見かける頻度が高い。日によっては1時間ぐらい番組を見たら5回ぐらい流れて、「何回流すんだよ!」というぐらいに放送されており、彼らの何としてでもスマホを売ってやろう、という気概を感じる。しかし、何回も見てるとあまりにツッコミどころが多くて面白いので、ちょっとツッコんでみようかと思う。

 

「1980」というキャッチコピー

 

CMのコンセプトは80年代の日本のクラブということなので、「1980」にしたのだろうが、いやいや、「1980」じゃなくて、ここは「1980's」にするべきだろ!って言いたくなるところだ。

最近のCMであまりコンセプトとキャッチコピーがずれてることはあまりお目にかかることは少なくなったが、これはもはやある種のファインプレーとでも言えるのだろうか。「1980」と限定するのか、「1980s」と広範囲を指定するのとでは、まるで話が違う。スマホ月々1980円というキャッチコピーのために、CMの整合性が犠牲になっている。

 

CMで流れている曲が1980年の曲ではない

 

このCMを鮮やかに彩っているボーイズ・タウン・ギャングの名曲「君の瞳に恋してる」だが、この曲は1980年ではなくて、1982年に発表されたものであって、これまたCMのキャッチコピーとズレている。

 

Can't Take My Eyes Off You

Can't Take My Eyes Off You

  • Boys Town Gang
  • ポップ
  • ¥250
  • provided courtesy of iTunes

テレビをよく見ている人からすれば、テレビ番組は君の瞳に恋してるにどんだけ恋してるんだよ!っていうぐらい毎日のように番組内で使われているが、他の曲の候補はなかったのだろうか?使われすぎて昔の曲なのか何なのかわからなくなっているので、80年代ディスコを表現するには物足りないと感じている。むしろ、石井明美がカバーした「CHA-CHA-CHA」の原曲のほうがよかったのでは。

 

「1980」と書かれているのに、ボディコンを着ている

 

これが一番違和感があるというか、今回この記事を書こうと思ったポイントだ。

「1980年って、まだボディコン着てないだろ!おかしいだろ!」

と激しく突っ込みたい。ボディコンといえばバブル全盛期に登場したジュリアナ東京のイメージが強いと思うが、ボディコンは80年代のかなり後半から90年代前半にかけて流行したのであって、1980年の時点ではディスコのスタイルがまだバブル以降のスタイルに到達していないのだ。

一体誰がボディコンを着せようと思ったのか。とりあえずボディコンを着せればインパクトがあると思ったのだろうが、バブルを理解してCMを作っていないにも関わらず、僕のような視聴者にインパクトを与えるという点では成功している。なんとも皮肉な話だ。まあ、僕は当面Y!mobileに契約する予定はないので、あまり意味はないが。

 

まとめ

改めて思うが、CMの公開の前に最終チェックをしなかったのだろうか?「1980」じゃなくて、「1980’S」にしないと変だよ!って誰かが言うとか、あれ?ボディコンって1980年時点で着てたっけ?と指摘するとか、もっと出来ることはあると思うのだが。

誰も気づかなかったことを考えると、バブルを知らない世代がCMの制作現場のトップにいるっていうことなんだろうか。それとも最初からわかってシャレでやっていてナンセンスさを極めようとしたのだろうか。真相は見えない。まあ、僕もバブル世代でないので、全く偉そうには言えないのだが。

 

 

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